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葬式の費用内訳を知ろう

 葬儀を行うには葬式費用の内訳を知らないと想定外の数字の高さに驚く結果となります。
その葬式にかかる費用の1番目は葬儀社のプランとなります。その葬儀社のプランにはいろいろありまして、近頃は一般葬よりもさらに安くした直葬なども一部の業者の間で登場しています。直葬などだと安いところではプラン自体の費用は20万円を切ることもあります。しかしそれ以外の一般葬や家族葬などのプランだと、一番安いプランでも50から60万円以上は覚悟しないとなりません。そのプラン自体の費用の約半分程度が祭壇にかかる経費となります。
そして残りの半分程度がその他の経費となり、それらには寝台車や霊柩車、役所への代行手続き、式場使用料や、棺桶、焼香道具一式などが含まれることになります。なお事前に葬儀社の会員登録を済ませておくと数万円くらい安く設定されていたりします。しかしこれでは実際にお葬式を行うことができません。実際には近親者が参列するので、その人たちを火葬場まで送迎するマイクロバスの存在が不可欠になります。そのマイクロバスのチャーター代が加算されることになります。もちろんバスの大きさや運送距離などによって変動します。

 次に葬式費用にかかる内訳は葬儀社のプラン以外の経費となります。その経費の1番目はお寺さんにかかる経費となります。お寺さんの経費はお坊さんの依頼経費そのものとなります。しかしこのお坊さんは1人とは限りません。告別式になると通常1人のところ、この日だけは2人や3人、多いところでは4人になったりします。それにプラスして戒名を付ける値段がかかります。戒名の値段は文字の数で変化します。またそれだけでなくお食事代やお車代がそれぞれ5000円ないし1万円となります。
このお車代やお食事代の料金は不文律なのですがケチりにくくなります。また戒名にしても文字をケチって安くなどお願いするわけにもいきません。その次は火葬場の料金となります。この火葬場の料金は各火葬場次第で大きく変化します。
その火葬場の料金は火葬場の地域内に住民票のある人とそれ以外の人では大きく異なります。安いところだと無料で利用できる自治体もあれば、3万円くらいになる自治体など様々となります。なお全国共通して住民票がない地域の人だと割高になります。

 極端な事例では東京の立川や青梅や神奈川の茅ヶ崎などは地域内は無料ですが、地域外は8万円になったりします。大阪の富田林や和泉市などでは地域内は1万円程度ですが、地域外だと10万円になったりします。
この火葬場料金は事前に役所へ現金前払いが原則となってる場合があります。その前払いで火葬許可証が発行されるからです。しかし一部地域ではこれとは別に火葬場職員に対して心づけと称したチップが要求される場合があります。同様にこのチップは霊柩車運転手やマイクロバス運転手に対しても要求される場合があります。そのチップが合計で数万円くらいになることも覚悟しないとなりません。そして最後に葬式費用に対する内訳は参列者に対する料理と返礼品の経費となります。
これは参列者の数次第で異なるために一概には言えません。ただ告別式の後の料理だけでも1人前数千円前後となり、他に返礼品などを追加していきますので、50人くらいの近親者だと30万円前後くらいがかかる計算となります。そのため最終的な数字は参列者の数次第ですが、プランの数字そのものに対して約3から4倍くらいに膨れ上がる場合があります。

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